「全身が痛いのに、血液検査やレントゲンでは『異常なし』と言われた」
「この痛みはいったい何？どの病院に行けば正解なの？」
このような悩みや不安を抱えている方は少なくありません。
線維筋痛症は、検査で目立った異常が出にくく、外見からも分かりにくい病気です。
そのため、どの診療科を受診したらよいか分からず、受診先探しで迷ってしまう方が多いのが現状です。（参考：厚生労働省「線維筋痛症とは」）
結論からいうと、線維筋痛症が疑われる場合に相談先となる主な診療科は、
- リウマチ・膠原病内科
- ペインクリニック（麻酔科・痛みセンターなど）
- 心療内科・精神科
- 整形外科
- 場合によっては総合診療科・一般内科
といった複数の診療科です。
線維筋痛症は複数の診療科にまたがる病気であり、どの診療科が「絶対の正解」というわけではありません。（参考：厚労科研実態調査、日本線維筋痛症・慢性痛学会）
この記事では、あなたの状況に合った「相談しやすい診療科」の目安が分かるフローチャートと、医師に痛みを上手に伝えるための準備、専門医療機関の探し方を解説します。
※この記事は疾患啓発を目的としています
【結論】線維筋痛症が疑われるときに相談できる主な診療科
線維筋痛症は診断や治療が難しい病気で、診療できる医療機関も限られていることから、日本線維筋痛症・慢性痛学会は「診療ネットワーク」を整備して医療機関マップを公開しています。（参考：日本線維筋痛症・慢性痛学会 診療ネットワーク）
ここでは、よく相談される主な診療科の特徴を整理します。
リウマチ科・膠原病内科
関節リウマチや膠原病など、全身の免疫の病気を専門に診る診療科です。
線維筋痛症の診断では、関節リウマチや膠原病など、似た症状を持つ病気を丁寧に除外することが重要とされています。（参考：線維筋痛症診療ガイドライン2009・2017）
- 関節の腫れやこわばり、発熱、血液検査で炎症反応が高い → 関節リウマチ・膠原病などの可能性も
これらをきちんと見極めるために、リウマチ・膠原病内科での評価が役立つケースがあります。
全身の痛みがあり、関節リウマチや膠原病が心配な場合には、リウマチ・膠原病内科が候補の一つになります。
ただし、地域によってはリウマチ専門医が少ないこともあるため、まずはかかりつけ医や内科・整形外科で相談し、必要に応じて紹介してもらう流れが一般的です。
ペインクリニック（麻酔科・痛みセンターなど）
「痛み」そのもののコントロールを専門にする診療科です。
大学病院などのペインクリニック・痛みセンターでは、線維筋痛症を含む難治性慢性疼痛に対して、薬物療法や神経ブロック、リハビリテーション、心理的アプローチなどを組み合わせて治療を行っています。（参考：横浜市大・愛知医科大・日本大学・東京慈恵会医大ペインクリニック）
「とにかく痛みがつらくて生活が成り立たない」という場合に、痛みの軽減と生活機能の回復を目標に治療を進めます。（参考：慢性疼痛治療ガイドライン）
心療内科・精神科
「痛み」とともに、うつ状態や強い不安、不眠など心の症状が目立つ場合に相談しやすい診療科です。
線維筋痛症では、うつ病や不安障害などを合併することが少なくなく、ガイドラインでも認知行動療法などの心理社会的介入が推奨されています。（参考：線維筋痛症診療ガイドライン2017、eJIM）
心療内科・精神科では、抗うつ薬・抗不安薬など、脳内の神経伝達物質に作用する薬を使って痛みと気分の両方にアプローチすることがあります。
治療内容に応じて、「自立支援医療（精神通院医療）」など医療費助成の制度が使えるケースもあります。（参考：自立支援医療制度）
整形外科・総合診療科・一般内科
身近で受診しやすい「入り口」となる診療科です。
厚労科研の実態調査では、線維筋痛症が整形外科、神経精神科、心療内科など複数の診療科にまたがって存在すると報告されています。（参考：線維筋痛症の実態調査）
まず近くの整形外科や内科・総合診療科で、骨・関節・内科的な病気がないかを調べてもらうことは大切です。
そのうえで、線維筋痛症が疑われる場合は、リウマチ科やペインクリニック、心療内科などへの紹介が行われることがあります。
「整形外科では画像検査で異常が見つからず、原因不明と言われてしまう」ケースもありますが、これは医師の知識不足というより、線維筋痛症が検査では分かりにくい病気だからです。
検査で異常がない＝痛みがない、という意味ではありません。
【症状別】何科に行くべき？診療科選びの目安フローチャート
あくまで「一般的な目安」ですが、ご自身の症状から、相談先の候補をイメージしてみましょう。
最終的な診療科の決定は、実際に診察した医師の判断になります。
1. まずリウマチ・膠原病内科の受診を検討したいケース
次のような特徴がある場合、関節リウマチや膠原病などとの鑑別が重要になります。（参考：線維筋痛症診療ガイドライン、リウマチ科各施設）
- 関節の痛みやこわばり（特に朝方）が強い
- 微熱や全身のだるさが続いている
- 親族に関節リウマチや膠原病の方がいる
- これまで詳しい血液検査を受けたことがない
このような場合、まずは近くの内科や整形外科・総合診療科で相談し、「リウマチ・膠原病の専門診療科での評価も受けたい」と相談して紹介を検討してもらうとスムーズです。
2. 心の不調が深刻な場合は心療内科・精神科も選択肢に
次のような症状が目立つ場合は、「心の症状」を含めて診てくれる心療内科・精神科への相談も選択肢になります。
- 強い気分の落ち込み・何もやる気が起きない
- 不眠（寝つきが悪い、途中で何度も目が覚める）が続く
- 食欲が低下し、体重が明らかに減ってきた
- 過去にうつ病や不安障害、パニック障害などの診断を受けたことがある
線維筋痛症では、うつ・不安症状、睡眠障害が高率に合併することが知られており、薬物療法と認知行動療法などを組み合わせた治療が推奨されています。（参考：線維筋痛症診療ガイドライン2017）
3. 「今すぐなんとかしたい」激痛にはペインクリニック
- 痛みが強く、家事や仕事・学業がほとんどできない
- 一般的な鎮痛薬（市販薬や処方薬）を飲んでもほとんど効かない
- とにかく痛みを少しでも和らげてほしい
このような場合、痛みの専門外来（ペインクリニック・痛みセンター）で、薬物療法や神経ブロック、リハビリテーション、心理的サポートなどを組み合わせた集学的治療が検討されます。（参考：慢性疼痛治療ガイドライン、大学病院ペインクリニック）
4. 何件も受診しても診断がつかないときは専門外来の検討を
- 複数の医療機関で「原因不明」「異常なし」と言われ続けている
- 各種治療を受けても改善が乏しく、痛みの範囲が広がっている
- 症状が複雑で、日常生活に強い支障が出ている
こうした場合は、大学病院の線維筋痛症専門外来や痛みセンターなど、高度医療を行う施設への紹介を主治医に相談するタイミングです。（参考：順天堂 線維筋痛症専門外来、日本線維筋痛症・慢性痛学会診療ネットワーク、慢性の痛み情報センター）
目安としては、まず地域の医療機関（内科・整形外科・リウマチ科・ペインクリニックなど）で診療を受け、必要に応じて専門外来への紹介状を書いてもらう流れが現実的です。
医師に伝えるべき5つのポイント
線維筋痛症は、血液検査や画像検査だけでは診断できず、「症状の経過や日常生活への影響をどう伝えるか」が診断の鍵になります。（参考：厚労科研資料・診療ガイドライン）
以下のポイントをメモにして持参すると、診察がスムーズになり、診断の助けになります。
1. 症状の経過と「痛み日記」
- いつ頃から痛いのか（例：「〇年〇月ごろから」「〇〇がきっかけで」）
- 痛みが強くなる条件（雨の日・疲れたとき・ストレスがかかったときなど）
- 1日の中で痛みが強くなる時間帯（朝起きた直後・夕方など）
簡単なカレンダーやノートに「その日の痛みの程度」と「出来事」をメモする“痛み日記”は、ガイドラインでも評価方法として推奨される認知行動療法的な工夫と重なります。（参考：線維筋痛症診療ガイドライン2017）
2. 痛みの場所と強さを具体的に
- 痛い場所を人体図に○をつけて示す
- 「まったく痛くない＝0」「想像できる最大の痛み＝10」としたときの、今の痛みの数字（VASなど）
VASなどの尺度で痛みを数値化することは、ガイドラインでも推奨される評価方法の一つです。（参考：線維筋痛症診療ガイドライン・慢性疼痛治療ガイドライン）
3. 既往歴と現在服用している薬・サプリメント
- これまでかかった主な病気・手術歴
- 現在飲んでいる処方薬・市販薬・サプリ・漢方薬（お薬手帳があると便利）
線維筋痛症では、他の病気や薬の副作用との区別が重要になります。
薬の重複や相互作用を避けるためにも、すべての医師に同じ情報を見せることが大切です。（参考：各ガイドライン総論）
4. 生活への支障度合いを具体的に
- 「洗濯物を干すときに腕が上げられない」
- 「痛くて通勤電車に乗るのが難しい」
- 「ドライヤーを持ち続けられない」
など、どんな場面で困っているのかを具体的に伝えることで、医師は症状の重症度や、治療で改善を目指したいポイントを把握しやすくなります。
これは障害年金などの判定でも重要な視点です。（参考：日本年金機構 資料）
5. 紹介状をお願いするときの伝え方
すでにかかりつけ医がいる場合、大学病院や専門外来を受診するには紹介状（診療情報提供書）が必要なことが多いです。
例）「痛みが長く続き、日常生活にも支障が出てきて不安です。一度、線維筋痛症を含めて診ている専門外来やリウマチ科・痛みの専門外来で詳しく相談してみたいのですが、先生のご意見はいかがでしょうか？」
と、医師の意見を尊重しつつ希望を伝えると、より相談しやすくなります。
線維筋痛症と診断されたら：治療の全体像と目標
診断がついたとしても、現在の医学では「痛みを完全にゼロにする」特効薬はありません。
しかし、ガイドラインに沿った治療を継続することで、「痛みと付き合いながら、やりたいことを取り戻す」ことを目指すことができます。（参考：線維筋痛症診療ガイドライン2017・慢性疼痛治療ガイドライン）
薬物療法
日本では、線維筋痛症に対して次のような薬剤が保険適用となっています。（参考：順天堂専門外来・診療ガイドライン）
- プレガバリン：神経の興奮を抑え、痛みの伝わり方を調整する
- デュロキセチン：セロトニン・ノルアドレナリンなどの神経伝達物質を増やし、痛みと気分の両方に作用する
その他、ガイドラインや臨床経験に基づき、抗うつ薬、抗けいれん薬、鎮痛薬などが症状に応じて使用されることがあります。
具体的な薬剤選択は、主治医が全身状態や他の病気との兼ね合いを見ながら決めます。
非薬物療法
ガイドラインや厚労省関連資料では、次のような非薬物療法の有効性が示されています。（参考：線維筋痛症診療ガイドライン2017、eJIM、慢性疼痛治療ガイドライン）
- 軽い有酸素運動（ウォーキングなど）
- 筋力トレーニングを含むリハビリテーション
- 認知行動療法（痛みへの捉え方・対処行動を見直す心理療法）
- 太極拳やヨガ、マインドフルネス瞑想などの補完療法（エビデンスは限定的）
「痛いのに運動なんて無理」と感じる方も多いですが、ごく軽い負荷から少しずつ続けることで、痛みが和らいだという報告があり、ガイドラインでも強く推奨されています。（参考：順天堂専門外来）
治療の目標：「完治」よりも「寛解」へ
慢性疼痛治療ガイドラインでは、慢性の痛みに対する治療目標は、痛みを完全に0にすることではなく、「痛みを減らし、できることを増やす」こととされています。（参考：慢性疼痛治療ガイドライン）
- 「痛みがあっても通勤できるようにしたい」
- 「家事や趣味を少しずつ再開したい」
このような現実的な目標を、主治医と一緒に相談しながら決めていくことが大切です。
利用できるかもしれない公的制度
症状が重く、仕事や日常生活に大きな制限がある場合、以下のような制度が検討されることがあります。
- 自立支援医療（精神通院医療）：うつ病や不安障害など精神疾患として心療内科・精神科に継続通院している場合、通院医療費が軽減される制度（線維筋痛症そのものが直接の対象ではなく、精神疾患としての診療内容が対象）。（参考：自立支援医療制度）
- 障害年金・障害者手帳：線維筋痛症は障害年金の認定対象となり得る疾患として日本年金機構が資料を公表していますが、日常生活の制限度や重症度によって個別に判断されます。（参考：日本年金機構資料）
制度の利用可否は個別の状況によって異なるため、主治医や病院の相談窓口、自治体の福祉担当窓口などに相談してください。
線維筋痛症以外の病気の可能性は？注意すべきサイン
線維筋痛症は、他の病気を除外したうえで診断される病気です。
自己判断で「これは線維筋痛症だ」と決めつけてしまうと、命に関わる病気を見逃す可能性があります。（参考：線維筋痛症診療ガイドライン・厚労科研資料）
似た症状を示す代表的な病気（鑑別疾患の一部）
- 関節リウマチ・その他の膠原病
- 甲状腺機能低下症などの内分泌疾患
- 更年期障害 など
これらは血液検査や画像検査である程度判断できることが多く、まずは「他の病気ではないか」を確認することが重要です。（参考：線維筋痛症診療ガイドライン2009・2017）
すぐに受診・相談してほしい「危険なサイン」
以下のような症状がある場合は、線維筋痛症では説明できない別の重大な病気の可能性があります。
「様子を見る」のではなく、救急外来やかかりつけ医に早めに相談してください。
- 片側の手足が急に動かしにくくなった、または強いしびれが出た
- 高熱を伴う激しい痛み
- 意図しない急激な体重減少
- 意識がもうろうとする、呼びかけに反応しにくい
これらは一般に脳卒中や重い感染症などのサインとして知られており、線維筋痛症とは別に緊急の対応が必要です。
治験を試すのも一つの方法
病院で直接治療を受ける以外に、治験に参加するというのもひとつの手段です。
日本では線維筋痛症でお悩みの方に向け治験が行われています。
治験ジャパンでも治験協力者を募集しています。
例えば過去には東京や神奈川、大阪などの施設で行われた試験もありました。
治験にご参加いただくメリットとして挙げられるのは、主に下記3点です。
・最新の治療をいち早く受けられることもある
・専門医によるサポート、アドバイスが受けられる
・治療費や通院交通費などの負担を軽減する目的で負担軽減費が受け取れる
ご自身の健康に向き合うという意味でも、治験という選択肢を検討してみるのも良いでしょう。
実施される試験は全て、安全に配慮された状況下で行われます。
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線維筋痛症に関するよくある疑問を紹介します。
Q1. 近所に「線維筋痛症専門医」がいません。どう探せばよいですか？
A. まずは近くの内科・整形外科・リウマチ科・ペインクリニックなどで相談し、必要に応じて専門医療機関への紹介を検討してもらうのが現実的です。
日本線維筋痛症・慢性痛学会は「診療ネットワーク参加医療機関マップ」を公開しており、線維筋痛症の診療に関わる医療機関を都道府県別に検索できます。（参考：日本線維筋痛症・慢性痛学会）
Q2. 何科に行っても「異常なし」と言われます。本当に線維筋痛症なのでしょうか？
A. 「線維筋痛症の知識が十分な医師にまだ出会えていない」可能性もありますが、他の病気が隠れていないかを順番に除外することも大切です。
納得がいかない場合、主治医に「別の専門医の意見も聞いてみたい」と伝え、リウマチ・膠原病内科やペインクリニック、心療内科などへのセカンドオピニオンを相談してみる方法もあります。（参考：線維筋痛症診療ガイドライン・日本線維筋痛症・慢性痛学会）
Q3. 整形外科と心療内科に同時に通ってもいいですか？
A. 痛みと心の両面からアプローチするために、複数の診療科に通院することは珍しくありません。
ただし、薬の飲み合わせや重複処方を避けるために、お薬手帳を1冊にまとめ、すべての医師に見せることがとても重要です。
主治医同士で情報共有ができると、より安全で効果的な治療につながります。（参考：各ガイドライン総論）
まとめ：一人で抱え込まず、まずは「メモ」を持って相談を
線維筋痛症は、検査で異常が出にくく、外見からも分かりにくいため、理解されにくい病気です。
そのため、診断がつくまでに複数の医療機関を受診することも少なくありません。（参考：厚労科研資料）
- 受診科選びに迷ったら、内科・整形外科・リウマチ・膠原病内科・ペインクリニック・心療内科など、いくつかの選択肢があることを知っておきましょう。
- 「何科に行くべきか分からない」ときは、かかりつけ医や総合診療科に「線維筋痛症の可能性も含めて相談したい」と伝え、必要に応じて専門外来を紹介してもらう流れが一般的です。
そして今日からできる一歩は、「いつ・どこが・どのくらい痛いのか」をメモし始めることです。
そのメモは、あなたの痛みを医師に客観的に伝え、適切な診断と治療につなぐための心強い味方になります。
「今まで分かってもらえなかったから、どうせ今回も同じ」と諦めず、信頼できる医療者と一緒に、少しずつでも痛みとの付き合い方を探していきましょう。
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参考資料・文献一覧
- 厚生労働省研究班「線維筋痛症とは」
- 日本線維筋痛症・慢性痛学会 編『線維筋痛症診療ガイドライン2017』および Minds 掲載情報
- 日本線維筋痛症学会／日本リウマチ財団『線維筋痛症診療ガイドライン2009』
- 厚生労働行政推進調査事業「慢性疼痛治療ガイドライン」
- 順天堂東京江東高齢者医療センター「線維筋痛症専門外来のご案内」
- 一般社団法人 日本線維筋痛症・慢性痛学会「診療ネットワーク・一般の方へ」
- 厚労科研「線維筋痛症の実態調査に基づいた疾患概念の確立に関する研究」
- 厚生労働省 eJIM「線維筋痛症・補完療法について知っておくべきこと」
- 大学病院等ペインクリニック・痛みセンター（横浜市立大学、愛知医科大学、日本大学、東京慈恵会医科大学 等）
- 厚生労働省「自立支援医療（精神通院医療）」「自立支援医療制度の概要」
- 日本年金機構「線維筋痛症の障害状態について診断書を作成されるお医者様へ」ほか障害年金関連資料