新型コロナワクチンの接種を検討する際、気になるのが値段や自己負担額です。
2024年以降、接種費用や公費支援の制度が大きく変わり、ファイザーやモデルナなどのワクチン種類、接種場所によっても費用が異なります。
この記事では最新の情報をもとに、コロナワクチンの費用や安く接種する方法、注意点をわかりやすく解説。
コロナワクチンの費用はいくらかかるのか？
新型コロナワクチンの値段はいくらかかるのか、最新情報を紹介します。
2024年以降のコロナワクチン費用の変化
2024年4月1日から、新型コロナワクチンは「定期接種」に移行しました。
これにより、全額公費負担だった特例臨時接種の時代が終わり、原則として一部自己負担が発生するようになりました。
この変化はワクチン接種の費用対効果や財政負担の見直しを背景にしています。
厚生労働省によると、定期接種は主に高齢者（65歳以上）や特定疾患のある人を対象とし、それ以外の人は任意接種として全額自己負担となるケースが増えています(参考：厚生労働省1)。
また、2025年度からは自治体への接種助成が終了する方針で、自己負担額がさらに上昇する可能性があります。
たとえば、2023年までは無料だった接種が、2024年以降は1回あたり数千円～1万5,000円程度の負担が生じる場合も。
低所得者向けの無料措置は一部継続していますが、対象は限定的です。
このように費用体系の変化を理解しておくことが重要です。
ファイザー・モデルナなどワクチンの種類ごとの価格
コロナワクチンの価格は、製造メーカーやワクチンの種類によって異なります。
主に使用されているのは、ファイザー、モデルナ、第一三共、武田薬品（ノババックス）、明治製菓の5種類です。
以下に2025年時点の参考価格を示しますが、ファイザーは価格を非公表としており、正確な金額は医療機関や自治体で確認が必要です。
- モデルナ: 約12,019円
- 第一三共: 約11,990円
- 武田薬品（ノババックス）: 約11,990円
- 明治製菓（レプリコンワクチン）: 約10,890円
- ファイザー: 非公表（推定1万～1万6,000円）
価格差の理由はmRNAワクチン（ファイザー、モデルナなど）と組み換えタンパク質ワクチン（ノババックス）の製造コストや、冷凍・冷蔵保存の物流コストの違いにあります。
例えば、第一三共のワクチンは冷蔵保存が可能で廃棄ロスが少ないため、コストパフォーマンスが良いとされています。
価格を比較し医療機関でどのワクチンを使用しているか確認することが賢明です。
ワクチンの種類による価格差を把握し、予算に合った選択をすることが大切です。
自己負担はいくら？全額自己負担になるケースとは
定期接種の対象者（65歳以上や特定疾患保有者）は、自己負担が軽減され、1回あたり数千円程度で接種可能です。
ただし、以下の場合、全額自己負担となる可能性があります。
- 任意接種を選択した場合: 定期接種の対象外（例: 64歳以下の健康な成人）は全額自己負担。
- 自治体の補助がない地域: 2025年度から国庫補助が終了するため、自治体独自の補助がない場合、1回1万～1万5,000円の負担が生じる。
- 非承認ワクチンの使用: 海外製の未承認ワクチンを使用する場合、医療機関が自由診療として高額設定するケースも。
例えば、東京都では低所得者向けに無料接種を継続していますが、対象外の人は全額負担となり、モデルナ製ワクチンなら約12,000円かかります。
自己負担額は地域や個人の状況で大きく異なるため、事前確認が不可欠です。
全額自己負担を避けるには、定期接種の対象か自治体補助の有無をチェックしましょう。
ワクチン接種にかかる費用を安くする方法
公費支援などコロナワクチンの費用を抑える方法を解説します。
公費支援はあるのか？対象者と条件
2024年以降、公費支援は定期接種の対象者に限定されています。主な対象者は以下の通りです。
- 65歳以上の高齢者: インフルエンザワクチンと同様の補助を受けられる。
- 特定疾患のある人: 心臓病や免疫不全などの疾患を持つ60～64歳が対象。
- 低所得者: 一部自治体で無料接種の支援あり（例: 住民税非課税世帯）。
条件として、接種時期（通常秋～冬）や指定医療機関での接種が求められる場合があります。
公費支援を受けるには住民票のある自治体での手続きや、疾患証明の提出が必要なケースも。
公費支援の詳細は自治体のウェブサイトで確認してください。
公費支援を活用すれば費用を大幅に抑えられるので、対象者は早めに申請を。
自治体による独自の補助制度とは
国の補助が縮小する中、自治体独自の補助制度が注目されています。
例えば、東京都の一部区では、子どもや若年層向けに接種費用の半額補助を実施しているケースがあります。
ただし、補助の有無や金額は地域差が大きく、以下のような例が見られます。
大阪市: 低所得者向けに全額補助を継続。
補助を受けるには、事前登録や接種後の申請が必要な場合が多く、期限が設けられている点に注意が必要です。
自治体の公式サイトや窓口で最新情報を確認しましょう。
自治体補助は地域による差が大きいため、こまめな情報収集が費用軽減の鍵です。
医療保険・企業補助などの利用方法
民間の医療保険や企業補助も費用軽減に役立ちます。
一部の医療保険では予防接種費用を一部カバーするプランがあり、例えば、A社の保険では1回5,000円まで補助。
ただし、コロナワクチンが定期接種に移行したことで、保険適用の条件が厳しくなる場合もあります。
企業補助は、職場接種を実施する企業で多く見られます。
従業員の健康管理を目的に、接種費用を全額または一部負担する企業も。
保険や企業補助を活用するには、契約内容や社内制度の確認が必須。
費用を抑えるチャンスを逃さないようにしましょう。
どこで接種できる？費用の違いに注意
病院、クリニックなど接種場所ごとの費用の違いを解説します。
病院、クリニック、薬局ごとの費用の違い
接種場所によって費用が異なるため、選択肢を比較することが重要です。
以下は一般的な費用の目安です。
- 病院: 大規模病院では1回1万～1万5,000円。設備や医師の診察料が加算される場合も。
- クリニック: 地域の内科や小児科で8,000～12,000円。診察料が安価な場合が多い。
- 薬局: 一部薬局で接種可能だが、1回1万2,000円前後と高め。利便性がメリット。
接種場所の選択で数千円の差が生じるため、事前に料金を問い合わせましょう。
接種場所ごとの費用差を比較し、予算に合った場所を選ぶのが賢明です。
自宅での訪問接種サービスの料金
高齢者や移動が困難な人向けに、訪問接種サービスが提供されています。
料金は1回1万5,000～2万円程度で、ワクチン代に加え往診料（5,000～8,000円）が含まれるため割高です。
例えば、東京都の訪問診療クリニックでは、ファイザー製ワクチン＋往診料で合計18,000円。
公費支援対象者は往診料が軽減される場合も。
訪問接種は便利ですが、費用が高いため、他の選択肢と比較検討しましょう。
ワクチン費用に関するよくある質問【Q&A】
新型コロナワクチンの費用に関するよくある質問を紹介します。
公費接種はいつまで有効？
公費接種は2024年3月31日まで全額無料でしたが、現在は定期接種の対象者（65歳以上など）に限定されています。
2025年度以降、国の助成終了により公費支援がさらに縮小する見込みです。
ただし、低所得者向けの無料措置は一部自治体で継続。
公費接種の最新情報は、厚生労働省や自治体の公式サイトで確認してください。
職場接種や学校での費用はどうなる？
職場接種は企業負担により無料または低額（2,000～5,000円）で提供されることが多いです。
学校接種は、小学生以下を対象に一部自治体で無料実施されていますが、2025年度からは補助縮小により自己負担が発生する可能性も。
職場や学校での接種は費用軽減のチャンス。
詳細は担当者に問い合わせましょう。
子ども・高齢者のワクチン費用は？
子ども（生後6か月～11歳）は、自治体補助により無料または5,000円程度で接種可能な場合が多いです。
高齢者（65歳以上）は定期接種により1回2,000～5,000円の自己負担で済むことが一般的。
ただし、補助の有無は地域差が大きいため、自治体に確認を。
子どもや高齢者は費用軽減の対象になりやすいので、制度を活用しましょう。
接種前に知っておくべき注意点と費用以外のコスト
コロナワクチン接種前に知っておくべきポイントを解説します。
副反応時の診療費は自己負担？
ワクチン接種後の副反応（発熱、頭痛など）で受診する場合、診療費は原則自己負担です。
たとえば、発熱で内科を受診すると、初診料＋薬代で3,000～5,000円程度かかります。
まれに心筋炎やアナフィラキシーなどの重篤な副反応が生じた場合、予防接種法に基づく救済制度が適用される可能性も。
副反応に備え、診療費の予算を用意しておくと安心です。
接種後に仕事を休む場合の補償は？
副反応で仕事を休む場合、雇用主による補償は義務付けられていません。
一部企業では有給休暇や特別休暇を適用するケースがありますが、個人事業主や非正規雇用者は収入減のリスクも。
厚生労働省は副反応時の休養を推奨していますが、補償制度は未整備です。
仕事の調整や休暇制度の確認を事前に行いましょう。
解熱剤など事前準備にかかる費用もチェック
副反応に備え、解熱剤（アセトアミノフェンなど）を準備する人が増えています。
市販の解熱剤は1回分200～500円、5日分で1,000～2,000円程度。
厚生労働省は接種後の発熱や痛みに対し市販薬の使用を認めています。
しかしながら、下記に該当する場合は主治医や薬剤師への相談が推奨されます(参考：厚生労働省2)。
- 他のお薬を内服している場合や、妊娠中、授乳中、ご高齢、胃・十二指腸潰瘍や腎機能低下など病気治療中の場合（飲める薬が限られていることがあります。）
- 薬などによりアレルギー症状やぜんそくを起こしたことがある場合
- 激しい痛みや高熱など、症状が重い場合や、症状が長く続いている場合
- ワクチン接種後としては典型的でない症状がみられる場合
解熱剤や冷却シートを用意することで、副反応時の負担を軽減できます。
新型コロナワクチンの治験とは
病院で直接コロナワクチン接種を受ける以外に、治験に参加するというのもひとつの手段です。
日本では新型コロナワクチンの接種をお考えの方に向け治験が行われています。
治験ジャパンでも治験協力者を募集しています。
治験にご参加いただくメリットとして挙げられるのは、主に下記3点です。
・最新の治療をいち早く受けられる
・専門医によるサポート、アドバイスが受けられる
・治療費や通院交通費などの負担を軽減する目的で負担軽減費が受け取れる
ご自身の健康に向き合うという意味でも、治験という選択肢を検討してみるのも良いでしょう。
まとめ｜コロナワクチンの費用を正しく理解して安心の接種を
コロナワクチンの費用や補助制度は、2025年度に向けて変化が続いています。
厚生労働省の公式サイトや自治体のウェブサイトで、最新の接種スケジュールや補助情報を確認しましょう。
特に定期接種の対象者や補助金額は地域差が大きいため、こまめなチェックが重要です。
正確な情報を基に、安心して接種を受けられる環境を整えましょう。
ワクチンの種類、費用、副反応など、不明点がある場合は、かかりつけ医や自治体の相談窓口に問い合わせるのが確実です。
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参考資料・サイト一覧
1.厚生労働省 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/vaccine_qa.html
2.厚生労働省 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/vaccine_qa.html