治験バイトとは?

2019年6月3日

治験はバイトではない?

高額な報酬が期待できるバイトのひとつに治験がありますが、「治験バイト」「治験モニター」または「治験ボランティア」など呼び方がいろいろありますね。

なぜ、治験には様々な呼ばれ方があるのでしょう?

治験を受けた時に払われる報酬は「負担軽減費」や「協力費」と表現されますが、それが普通のバイトによって得られる収入とは少し性質が異なることで、色々な呼ばれ方をされています。

厳密にいうと治験は「ボランティア」であり、一般的に認識される「バイト」ではありません。

では、治験を受けてもお金は払われないのか?

というと、決してそんなことはありません。

治験に参加すれば、もちろん相応の報酬が払われます。

しかし、それは労働の対価として払われる「給与所得」ではなく、あくまでもボランティア参加に際しその負担軽減を目的とする「負担軽減費」として払われます。

給与所得と負担軽減費では、何が違うのか?

一番の違いは、負担軽減費は給与所得のように源泉徴収の対象にならないことが挙げられます。

負担軽減費は税制上「雑所得」に分類されるので、確定申告の方法が給与所得を得た場合とは異なるので注意が必要です。

個人事業主であったり副業をしている場合、雑所得が年間で20万円を超えると確定申告の義務が発生することがあります。

各個人によって条件は異なるので仮に雑所得が年間で20万円を超えた場合は、公的機関に問い合わせるのがよいでしょう。

治験の種類

「治験」と一括りに言っても、それには様々な種類があります。

大まかに分けると「入院タイプ」「通院タイプ」か、または「新薬」の治験か「後発品」の治験かといった違いが違い見られます。

一般に入院期間や通院回数が多く、後発品よりもリスクの高い新薬の方が負担軽減費は高くなります。

自身の体調やスケジュールに見合った治験に参加するのが重要ですが、場合によっては一回の参加で負担軽減費が20万円を超えてしまうこともあるので確定申告には気を付けましょう。

こうして見ると治験には様々な呼ばれ方がありますが、「治験ボランティア」と表現するのが最も妥当なように思われます。

しかし「ボランティア」という言葉は「無報酬」のイメージがどうしてもつきまとうため、「バイト」や「モニター」といった表現で治験を紹介しているケースが多く見られます。

一般に「バイト」と表現される試験は、投薬をともなうものが多いように見受けられます。

投薬をともなう試験はある程度の協力費をもらうことはできますが、試験を受けたあと3~4か月の休薬期間を設ける必要があります。

休薬期間中は、言葉通りその間は新しい試験に応募することができません。

投薬をともなう試験では試験期間中に頻繁に採血などが行われるため、身体を元の状態に戻すために3~4月間時間を空ける必要があるのです。

休薬期間が過ぎていないのにそれを偽って次の試験に応募すると、以降治験を受けることができなくなってしまうこともあるので注意しましょう。

「臨床試験受託事業協会」という機関が治験参加者のデータを管理しているため、虚偽の申告はすぐにバレてしまいます。

一度虚偽の申告をするとそれも記録に残されてしまうので、以降医療機関に受け入れてもらえず、治験に参加することができなくなってしまうので注意しましょう。

一方モニターといわれる試験は、発売前の健康食品健康器具を試すタイプの試験が多いです。

投薬をともなわないので協力費は低めですが、まだ世に出回っていない商品を試しながらお金をもらえるのは大きな魅力であるといえます。

休薬期間を設ける必要のないモニターであれば、次々と新しい試験の申し込むこともできるので、それも大きなメリットであるといえるでしょう。

いずれにしても、治験の特徴をしっかりと理解した上で、自身の状況に見合った試験に参加するのが大切です。